通信格差（じょうほうかくさ）＝情報格差（デジタル・デバイド）とは、対象間における情報量に差があること。また、その差によって「情報強者」と「情報弱者」("情弱"と略されることがある)の間に生じる格差のことを指す。


■デジタル・ディバイドとの関係
辞書の定義としては、「デイリー 新語辞典」（三省堂）によれば、それぞれの定義は若干の差異がある（情報格差、デジタルディバイド）。また、『ジーニアス和英辞典』（大修館書店）では、「情報格差」の英訳は「Digital Divide」となっている。

実際の用例では、デジタル・ディバイドと同義で使われる場合や、企業と消費者の情報量の差（情報の非対称性）として使われたりする。


■情報資源について
デジタル・ディバイドに関連して、通信ネットワーク等情報通信資源を情報資源と述べることがある。ただし、日本学術会議基盤情報通信研究連絡委員会報告書『情報資源・マルチメディア社会の将来に向けて』では、「情報の中で、利用者やシステムが利用時に価値を認めた情報」と定義していたりと、必ずしも一意ではない。


■国際的な情報格差
世界的には、2000年前後から議題になっている。議題になった2000年は、世界の総人口に占める割合が5.1%の米国、カナダが、世界のインターネット人口の49.4%を占める状況となっていた。

また、経済力や通信技術の面で、発展途上国は先進国に比べてどうしても不利な立場に立たされやすい。マサチューセッツ工科大学のプロジェクトチームが推進しているThe Children's Machineは、このような情報格差の解消を目的としている。

情報格差が経済的格差を拡大する要因とならぬよう、各国政府は対策に追われている。アメリカでは、白人と黒人の情報格差の広がりが問題になっていたが、例えば電話がそうであるように、ある程度以上普及すれば格差が減少していくという事を根拠に政府がインフラ整備と情報技術の普及に予算をつぎ込んだ。